フォビジャパンが日本の医療機関に支援物資を寄贈

5月7日、フォビジャパン株式会社及びHuobi Charityは、3000着の医療用防護服を徳洲会グループ及び全国の医療機関に寄付した。

フォビジャパン株式会社及びHuobiグループ傘下のHuobi Charityは、業界トップのブロックチェーン・デジタル資産プラットフォームである。フォビジャパン株式会社代表取締役社長で『人民日報海外版日本月刊』理事の陳海騰氏は、徳洲会グループに1000着の支援物資を手渡した際、Huobiグループを代表して、新型コロナウイルス感染症患者とその家族に心からのお見舞いを述べるとともに、医療の第一線で闘うスタッフとその家族に感謝と敬意を表した。

陳海騰氏はフォビジャパンを率いて日本のブロックチェーン市場を開拓しながら、常に地域の文化を理解し、地域社会に溶け込むことを大事にしてきた。中国国内で新型コロナウイルス感染症の拡大が鎮静化すると、日本で拡大が深刻化した。氏は、医療機関で感染予防用物資が不足しているとの報道を耳にするとじっとしていられなかった。グローバル展開するHuobiグループの強みと傘下のHuobi Charityのノウハウを活かして、世界中から速やかに3000着の感染予防用物資を調達した。

フォビジャパンが新型コロナウイルスの防疫のための支援物資を送ったのは今回が初めてではない。2020年2月初旬、湖北省で新型コロナウイルス感染症が拡大していることを知った彼は、本社からの指示を受けるとHuobi Charityと連携し、直ちに3300着の防護服と6000組の防護用靴カバーを調達した。氏は同僚たちを引き連れて倉庫に足を運び、支援物資を点検し、ダンボール箱に一枚一枚、「豈曰無衣、与子同裳」（服がないというなら、一着の服を一緒に着ればいい）と書かれた紙を貼り付けていった。日本にも大きな影響を与えた中国詩歌の源流である『詩経』の名句を引用して、フォビグループの祖国同胞への思いと祈りを託したのである。それは海外華僑の純粋な思いでもあった。

2019年10月31日、不幸にして沖縄の首里城が火災に見舞われた際、陳海騰氏は現実に即した方法で支援を行った。沖縄国際大学に学んだ氏は、沖縄を第二の故郷としてきた。氏は、火災の報に接するとすぐに富川盛武沖縄県副知事と連絡を取り、首里城の修復と再建が安全・迅速に進むよう、デジタル資産を通じての沖縄県への寄付を決断した。

こうした、祖国を思い、自らの天地を開拓し、人々の暮らしに関心を寄せ、熱心に慈善事業に取り組む華僑華人たちの忍耐と努力が、祖国のイメージを向上させ、中華民族の影響力を高めるとともに、国際関係に光明をもたらすのである。