中国人結婚観念調査結果を発表

中国青年報社社会調査センターがこのほど問巻網と共同で青年1962人を対象に実施した調査によると、「結婚は早いほうがいい」という見方に対して、回答者の40.4%が「賛成」と答え、「反対」の25.4%を上回った。「賛成」と答えた男性は女性より多かった。また、回答者の58.3%が「結婚は25－29歳の時にするのが一番いい」、30.2%が「結婚は30－34歳の時にするのが一番いい」と答えた。そして、54.3%が「いい人に出会えれば結婚すればよく、適齢期の間にするべきことをしておくべき」との見方を示した。結婚を決めやすい状況で最も多かったのは、「一生一緒にいたいと思う人に出会った時」(51.8%)、「愛する人がいる時」(48.4%)、「子供が好き」(40.7%)だった。

 
北京で婚姻登録した若者

結婚するのに一番いい年齢

浙江省寧波市の大学に通う女子大生の張小小さん(仮名)は、「27歳で結婚したい。女性は30歳までに、男性は35歳までに結婚したほうがいいと思う。なぜなら、それくらいの年齢で結婚して子供を産むのが、子供にとっていいから」と話す。

調査では、「結婚するのに一番いい年齢」について、回答者の58.3%が「25－29歳」、30.2%が「30－34歳」、5.4%が「25歳までに」、2.7%が「35歳過ぎてから」、3.5%が「年齢を考える必要はなく、好きな人に出会えたら結婚すればいい」と答えた。さらに、回答者の30.5%が「30歳を過ぎて結婚するのは遅すぎる」、23.5%が「35歳を過ぎて結婚するのは遅すぎる」、20.3%が「33歳を過ぎて結婚するのは遅すぎる」との見方を示した。

調査では、「結婚は早いほうがいい」という見方に対して、回答者の40.4%が「賛成」と答え、「反対」の25.4%を上回った。34.2%は「何とも言えない」と答えた。男女別に見ると、「賛成」と答えた男性は44.7%で、女性の36.7%を明らかに上回った。これは、結婚するのに一番いい年齢に対する回答者の見方とも一致している。回答者の54.3%が「いい人に出会えれば結婚すればよく、適齢期の間にするべきことをしておくべき」と答えた。また、53.7%が「結婚のような大きな事は遅めではなく、早めに決めるほうがいい」と答えた。一方、34.4%が「若い時はいろんな経験をして、それから結婚を考えればいい」、23.0%が「たくさん比較しなければ、どんな相手が一番適切か分からない」と答えた。

浙江省心理健康促進会の会員で、杭州市総労働組合の恋愛専門家・凌子氏は、社会環境が変化するにつれ、一部の若者は「結婚は早いほうがいい」と考えるようになっていると分析する。その一方で、結婚は急ぐ必要ないと考える若者も少なくない。凌子氏は後者に関して、「経済的プレッシャーが大きい。今の人は結婚相手に対して、マイホームや車などを持っているかなど、高い条件を求める。また、人々の結婚観も変化しており、社会観念は一層開放的になっている。最後に、離婚率が高くなっているため、一部の若者は結婚に対して慎重になっている」と分析する。

 
婚姻登録の手続きを行うカップル

愛を基礎とした結婚を重視

青年はどのような時に結婚を決めやすいのだろうか。調査で最も多かったのは、「一生一緒にいたいと思う人に出会った時」(51.8%)、「愛する人がいる時」(48.4%)、「子供が好き」(40.7%)だった。また、「温かい家庭がほしい」(39.2%)、「一定の年齢を過ぎた時」(23.7%)、「一人で孤独を感じた時」(20.0%)、「家族に催促された時」(14.3%)、「同年代の人がみんな結婚した時」(11.5%)などもあった。

凌子氏は、「専門的な観点から見ると、結婚に一番適した年齢は、生理的にも心理的にも準備が整った時。心理的な面というのは、家庭での責任に対する認識ができ、夫、妻、父親、母親としての責任を果たす準備ができた時だ」と指摘する。

では、青年は結婚に対してどのような見方を抱いているのだろうか。調査では、回答者の45.7%が「愛を基礎とした結婚を重視し、愛がないなら結婚はしない」、40.4%が「とても結婚したい。自分の家庭を持ちたい」、33.1%が「あまり自信はないけど、結婚はしたい」、26.4%が「結婚は愛とあまり関係がなく、双方が相手に自分が必要としているものを見いだせればそれでいい」、16.0%が「結婚したら離婚したくない。確信が持てないなら結婚しないほうがいい」、15.6%が「スピード婚を受け入れられる」、12.0%が「確信が持てなくても、結婚してみて合わないと思えば離婚すればいい」と答えた。その他、4.6%が「独身が好きで、結婚したくない」と答えた。

凌子氏は、「一部の若者の結婚時期が遅いのは、相手との良い関係の築き方が分からず、交際中に問題が起きるとすぐに別れてしまおうとするから。現在、若者がパートナーと良い関係を築くことを学べるようサポートする教育体系がない。社会が結婚関連の教育をもっと重視するようにしなければならない。若者がパートナーとうまくやっていく能力を向上させれば、交際中もしくは結婚後に問題に直面するのを回避でき、問題に直面した場合でも有効的に解決できるようになる」と指摘する。

回答者のうち、男性が46.2%、女性が53.8%だった。また、27.2%が一線都市、48.1%が二線都市、21.4%が三・四線都市、3.1%が県城(県の行政中心地)、または郷・鎮、0.3%が農村で暮らしていた。