大地震と日本経済の間における強い関係

元日に日本でマグニチュード7.4の地震が発生した。

遡れば、2011年に日本の東北地方で太平洋沖地震が発生し、福島原子力発電所の放射性物質漏洩や日本のエネルギーコストの急激な上昇を引き起こした。しかし、今回の地震は驚くべきことに、日本の株価を20年にわたるベア型市場から抜け出させ、現在未だに続くブル型市場に突入させた。

2011年の地震と日本の株式市場の逆転は、表面的には偶然中の偶然のように見えるが、日本の歴史を振り返れば、地震と日本の国運には直接的で奇妙なつながりがあることが分かる。

一般的に考えれば、大地震は国民経済にとって何の利益もないと見なされる。

しかし2011年に発生した地震が日本の経済と株式市場へ与えた影響は、こうした「直感に反する」ものだ。地震の後、日本の株式市場は短期的かつ小幅な下落を経て、大幅にリバウンドを起こし、その後十数年にわたって続くことになるブル型に突入した。地震と放射性物質漏洩による被害が日本の経済に巨大な影響を及ぼし、震災後、日本の工業電力は定量配給制度を導入し、多くの生産設備が閉鎖を余儀なくされた。

1990年に日本の株式市場のバブルが崩壊して以来、日本企業は債務の返済を通じてデレバレッジを進めており、貸付需要は非常に低かった。しかし、地震は企業に再び借り入れし、再建に充てる必要性を生じさせた。地震は貸付需要を活性化させるだけでなく、生産の不足によってデフレの圧力を軽減し、一時的には一部のインフレの圧力を生み出した。

レバレッジの増加 + 通貨縮小の克服 = 株式市場に好影響という方程式である。

2012年、安倍が総理となった後にQQEを導入し、日本の株式市場に「復活の水」が注がれた。

1855年11月11日、日本の江戸（現在の東京）でマグニチュード6.9から7.4の大地震が発生した。しかし、この大地震によって東京が平地に均(なら)された後、日本は200年にわたる孤立状態と封建制度から脱却し始め、明治維新へと歩みを進め、現代化へのプロセスが始まったのである。

1923年には、日本で関東大地震が発生し、その時のマグニチュードは8.1だった。この地震は東京と横浜という2つの巨大都市に壊滅的な被害をもたらし、被害範囲は関東地方全域に及んだ。この災害は奇妙なことに、日本の軍国主義において新型海軍の興隆を招く出来事となった。

地震が日本に与える真の影響は、心理的な側面から考える必要がある。おそらく、大地震が巨大な破壊的影響をもたらす度に、日本人の心理には何らかの変化が起きるのだ。それは地殻プレートの、変化の時だ、というささやきなのだ。

日本人が言う「危機感」とは、その根本に、たった一度でも起きれば種族全体が滅びる可能性のある地震から来ていると言えよう。

神月 陸見　Mathilda Shen

フィンロジックス株式会社の代表取締役社長。金融学と哲学の修士号を持っており、復旦大学証券研究所の講師、 Project Management Professional (PMP) 、上海華僑事業発展基金会のファンドマネージャー。
Email： mathilda.shen@finlogix.com